大和財託株式会社の評判と採用を深掘り!社員が語る不動産投資業界の未来

大和財託株式会社は、不動産投資を中心に事業を展開する総合不動産会社です。顧客ファーストのサービス提供と誠実な企業姿勢を大切にし、全国に拠点を構えながら不動産の価値創出に取り組んでいます。

本記事では、独自の調査と担当者の方への取材をもとに、大和財託株式会社の事業内容や強み、実際に働く社員の声から見える会社の評判や社風、採用情報までをまとめています。

不動産や資産運用の現在と未来についても、現場で活躍する人たちの視点を交えて紹介するので、大和財託株式会社や不動産業界に興味のある方はぜひ最後までご覧ください。

大和財託株式会社ってどんな会社？

大和財託株式会社は、2013年設立の総合不動産会社です。

東京都渋谷区と大阪市北区に本社を置き、名古屋や福岡、仙台など全国に複数の拠点を構えながら、企画・建設・管理・運用までをワンストップで提供し、事業を拡大してきました。

顧客とともに資産価値を高める「資産価値共創」を掲げ、不動産投資や土地活用、賃貸管理、ホテル事業など幅広いサービスを手がけている会社です。

企業理念・大和財託の意志

大和財託株式会社は「資産価値を共に創る」多様なサービスを通じて、顧客に経済的豊かさや心理的豊かさといった人生の潤いを提供することを目指しています。

さらに、その潤いが関わるすべての人々の幸せへと循環することで、日本や世界の発展に貢献することを使命としています。

この理念を軸に、顧客ファーストの価値創出と誠実なサービス提供を大切にしています。

会社の歩み

大和財託株式会社は、設立から現在に至るまでどのような歩みを重ねてきたのでしょうか。
主な沿革や事業拡大の流れについて教えてください。

大和財託株式会社は、2013年7月に代表取締役CEO 藤原正明により設立された不動産・資産運用会社で、東京都渋谷区と大阪市北区の二本社体制で事業を展開しています。

設立当初は収益不動産を活用した資産運用のコンサルティングを中心にスタートし、以降、賃貸管理、土地活用、実需事業などサービス領域を拡大してきました。

沿革として、2014年に大阪で賃貸管理会社を立ち上げ、資本金増資や新支店・本社の開設を重ねています。

2017年に建築機能を内製化し、2018年には土地活用事業やRC造マンション供給事業を開始し、仕入れから企画・設計・建設・管理までを一貫して行う「垂直統合型ビジネスモデル」を構築しました。
2019年以降は東京、名古屋、福岡など全国展開を進め、2024年にはホテル事業にも参入しています。

近年は企業理念・ステートメントを刷新し、資産価値共創の考え方をさらに強化するとともに、複数の事業拡大やホワイト企業認定「プラチナ」を獲得するなど組織基盤の強化を図っています。

現時点で全国に複数の拠点を持ち、ワンストップの不動産サービスを提供する企業として事業を拡大しています。

大和財託株式会社で働く社員の評判・口コミ

不動産を中心とした資産運用を支援している大和財託株式会社ですが、仕事をする上でのやりがいや魅力はどこにあるのでしょうか。

ここでは、実際に働いている社員の方のリアルな声として、評判・口コミを紹介していきます。

成長できる環境がある

この口コミからは、大和財託株式会社がスピード感を重視し、変化を前向きに楽しめる環境であることがうかがえます。

意思決定が早く、現場からの提案も実行に移されやすいため、社員一人ひとりが当事者意識を持って仕事に取り組める点が大きな魅力です。

年次に関係なく意見が反映される風土は、成長機会ややりがいにつながりやすく、自ら考え行動する姿勢が評価される会社だと言えるでしょう。

高い志を持って働ける

この口コミからは、大和財託株式会社が企業理念や社訓を行動指針として現場に落とし込んでいる会社であることが分かります。

判断や指導の軸が明確なため、社員は迷いなく行動でき、結果として顧客ファーストのサービスが実現されています。

また、部署を越えた連携を重視する文化があり、大型案件にもチームで挑戦できる点は大きなやりがいと言えるでしょう。

成果と実力を正当に評価してくれる

この口コミでは、大和財託株式会社が誠実さを軸にした企業文化と、透明性の高い評価制度を持つ会社であると話しています。

業界慣習に流されず顧客利益を最優先する姿勢が社内にも浸透しており、顧客の利益を最優先と言い切っているのも印象的です。

また、目標が可視化されていて追いやすく、評価基準も社内で明言されているため、経験や年齢に左右されず成果と実力で正当に評価される環境です。意欲次第で早期に責任ある立場を任される点も大きな魅力と言えるでしょう。

大和財託株式会社で働く社員の評判・口コミまとめ

社員の評判や口コミから共通して見えてくるのは、大和財託株式会社がスピード感のある意思決定と、社員の主体性を重んじる企業文化を持っている点です。

現場の提案が反映されやすく、変化を前向きに受け入れる環境が、社員の成長機会につながっていることが分かりました。

また、企業理念や顧客ファーストの考え方が現場に浸透し、部署を越えた連携やチームプレーが評価される点も印象的です。顧客ファーストが根付いた環境では、「誰かの役に立っている」というやりがいを持って働くことができるものです。

このことからも、スピード感のある組織の中で裁量を持って働きたい人や、顧客との信頼関係を大切にしながら長期的な成果を追求したい人にとって、成長と達成感の両立が期待できる企業だと言えるでしょう。

採用情報

成長環境と顧客ファーストのやりがいが魅力の大和財託株式会社ですが、ここでは気になる採用情報について紹介していきます。

募集職種や求める人物像、福利厚生まで詳しく担当者の方にうかがっているので、ぜひ参考にしてみてください。

募集職種

新卒採用では主に総合職・建築技術職を募集し、企業理念に共感できる人財を求めています。

また法人営業・コンサル・技術職・バックオフィス等、多様な職種で中途採用も実施しています。

求める人物像

当社の理念に共感し、顧客・社会に寄り添う姿勢がある人財を求めています。

成長意欲が高く、透明性のある仕事に誇りを持てる方が対象です。

大和財託株式会社では、顧客と取引先と共に資産価値を創り出し、関わる人全員の人生に潤いを生み出すという考えを大切にしています。

この考えに共感し、志高く働ける人を求めています。

大和財託株式会社の社風

「潤環（潤いの循環）」を重視し、透明性・誠実さを掲げる社風です。

社員インタビューや座談会を通じ、働きやすさや実際の現場を理解できる採用情報発信にも力を入れています。

社員に会社の好きなところを聞くと、『一緒に働く人』が良いという意見が一番多くありました。

また次に風通しの良い社風が評価されており、「意見が言いやすい」「部署関係なく協力し合える」という声もあがっています。

福利厚生・研修制度

社員の成長と働きやすさを重視し、給与引き上げ・各種手当・社内イベント・資格取得奨励金など福利厚生を整備しています。

また、独自の研修制度で企業理念の理解を深め、評価制度も透明性追求型です。

採用担当者に聞く！不動産投資業界の採用事情

近年、老後資金や資産形成への関心の高まりもあり、不動産投資業界への注目も集まっています。

そんな不動産投資業界はどのような人財を求めているのでしょうか？採用担当者の方に、業界の採用事情についてうかがいました。

コミュニケーション能力に優れ、高い成長意欲を持つ人財を求める傾向にあります。

学歴は重視せず、人柄や価値観を最優先に評価しています。

また、求められるのはコミュニケーション力と顧客ファーストの提案力です。業界理解を深め、実際の成功事例や改善提案力をアピールすることで評価が高まるでしょう。

大和財託株式会社の強みと今後

不動産業界のなかでも、大和財託株式会社ならではの強みはどんな点にありますか？

また、今後目指す方向性や成長戦略についても教えてください。

強み・同業他社との違い

当社の強みは、「顧客ファースト」のコンサルティングと、自社設計・施工を含む垂直統合型サービス体制です。

物件仕入れ・企画・設計・施工・販売・管理まで一貫支援することでコスト最適化と高収益性を実現しています。

また投資目的や将来像を丁寧にヒアリングした上で最適なプランを提案する姿勢が評価され、長期運用の伴走支援が他社との差別化要素です。

今後の展望

大和財託株式会社は、今後も資産価値共創の考えを深化させることで、顧客満足度の向上と市場拡大を目指しています。

既存事業の強化に加え、ホテル・旅館再生や建築請負など新たな価値領域への展開を進める計画です。

またデジタルツールの活用や金融パートナーとの連携強化を通じ、より幅広い顧客層に対応することで持続的成長を図ります。

ジョブリエ編集部まとめメモ

大和財託株式会社は、不動産投資を軸にしながらも、単なる物件提供にとどまらず「顧客や取引先とともに資産価値を創り続ける」ことを大切にしている企業です。

社員の口コミからは、スピード感ある意思決定や主体性を尊重する文化、理念に基づいた誠実な事業姿勢が、現場レベルでしっかりと根付いていることが伝わってきました。

また、成果と実力を正当に評価する制度や、部署を越えたチームプレー、成長を後押しする研修・福利厚生など、長期的にキャリアを築きたい人にとって魅力的な環境が整っています。

不動産投資業界で顧客ファーストの仕事に向き合いながら、自身も成長していきたい方にとって、大和財託株式会社は有力な選択肢の一つと言えるでしょう。

会社概要